5月27日、第12回国際太陽光発電・スマートエネルギー（上海）展覧会並びにフォーラムが開幕した。Global Solar Council（GSC）の朱共山議長は開幕式において、2021年以降に全国範囲で太陽光発電のグリッドパリティ（再エネ電力のコストが石炭火力発電など既存の電力並みのコストに下がること）が実現するとの見通しを示した。また、中国太陽光発電産業協会の高紀凡理事長も、太陽光発電産業とインターネット、ビッグデータとの高度の融合に伴ってスマートエネルギー時代がすでに到来しており、PVモジュールの発電転換効率の上昇とコストの低下が続くとの見方を示した。

　2012年のPVモジュールの光電転換効率は平均14〜15％であったが、2017年にはほぼ19〜20％になった。1年間で平均1ポイントの上昇になる。また、2012年の太陽光発電の1kWh当たりのコストは1元/kWhであったのが、2017年は0.6元/kWhになり、年平均0.08元/kWh下がったことになる。

　太陽光発電コストの低下が持続的に進み、すでにグリッドパリティに近づいている。2018年4月、特変電工は達拉特旗の太陽光発電フロントランナー基地事業で0.32元/kWhの入札売電価格を提示した。この価格は内蒙古西部の石炭火力発電基準売電価格0.2829元/kWhをわずか0.04元上回っただけである。朱共山氏は次のように表明した。中国西部地区は太陽エネルギー資源が豊かであり、大型クリーンエネルギー基地や再生可能エネルギー基地を建設する上で際立ったコスト上の優位を備えている。超高圧送電技術やスマートマイクログリッド、蓄エネルギー技術によって太陽光発電の効率的な総合利用を実現することが可能になる。「2020年以降に一部地区で太陽エネルギーのコストは火力発電の系統連系コストを下回り、2021年以降は全国範囲で太陽光発電のグリッドパリティを実現することになる」と朱共山氏は表明した。

　（中国経済網 5月28日）