米国の科学技術ニュースWiredは3月16日、ウェブサイトに「クリーン・エネルギーが米中貿易紛争の導火線になる可能性も」と題する記事を発表した。トランプ大統領は前政権が策定した気候変動対策を巻き戻そうとしているが、中国は逆の態度を採っている。

　過去数年、中国は電気自動車の販売や再生可能エネルギー投資及び利用の面で米国を上回り、最近は引き続き3,650億ドルの投資を進めることを宣言し、中国は革新的技術と製品を他の国々に販売することになる。しかも、中国はクリーン・エネルギー技術の利用や、設備と製品の製造の面で圧倒的優位を占め、しかも低コストによって、米国企業を世界市場から締め出すことも出来る。米中貿易戦争が発生する場合、クリーン・エネルギー分野が焦点になる公算が大きい。

　米国の多数のクリーン・エネルギーのイノベーション事業が政府から助成を受けてきた。例えば、エネルギー省の融資計画は320億ドルに上っていた。しかしながら、こうした助成事業はトランプと、議会では共和党によって予算削減の標的になっている。また、トランプの移民政策と貿易政策も非常に懸念され、米国が長年外国からの優秀な人材の引き入れることでイノベーションの優越性を維持してきたことを忘れている。最近の特許出願に対する分析からも明らかなように、米国で出願されたクリーン・エネルギーの特許を増やしているのは主に欧州とアジア諸国であり、米国の当該分野の技術的優位は衰えつつある。

　（中国能源網 3月27日）

  Clean Energy Could Spark a Trade War Between the US and China