5月1日のメーデー前後は家電製品の販売シーズンであるが、今年は改定「省エネルギー法」が施行され、洗濯機、冷蔵庫、エアコン等にエネルギー効率表記の貼付が義務付けられるようになったため、多くの消費者はエネルギー効率の等級表記を確認して省エネ製品を選択している。一方、メーカーも製品の省エネ効果を証明するため、説得力のある検査報告を出している。

　売り場では、エネルギー効率等級が高く省エネ効果の良好な製品が消費者に好まれている。エネルギー効率の高い製品は初期投資が100〜200元高いが、消費者は購入後のエネルギー消費を考えて省エネ製品を買い求めている。こうした省エネ製品人気のため、エネルギー効率の低い製品は売り場の隅に追いやられている。

　（環球能源網 5月5日）