中国太原石炭交易センターが主催する2013年度石炭交易大会が12月28日、山西省太原で閉幕した。わずか8日間で、石炭需給両サイドの年間石炭売買契約は7.88億トンに上った。

　中国太原石炭交易センターの閻世春副主任によると、今回の交易大会は石炭の市場化を模索する会議でもあり、石炭需給両サイドが完全に自主的な商談を進め、自主的に協議して価格を確定し、契約した。

　閻世春副主任は、石炭価格は石炭と電力の争いの核心であると指摘する。今回の会議では需給両サイドの自主交渉により、これまでの「年に1回、1年を通して価格を確定する」という状況を改め、石炭の価格決定の仕組みの革新と打開を実現した。市場判断に基づいて価格を直接確定した例もあれば、環渤海価格指数に基づく価格決定の原則を確定した例もある。また、年度・四半期・月毎に価格決定の原則を確定して価格の綱引きを避けた例もある。

　（新華網 12月29日）