米国ピュー慈善財団（The Pew Charitable Trusts）の発表した最新レポートによると、クリーン・エネルギー分野における米国の2011年の対中貿易黒字は16.3億ドルに達した。ソーラー、風力及び省エネ技術の3大エネルギー分野ではいずれも米国側が中国に対して黒字である。特にソーラー分野の黒字が最も大きく、9.13億ドルに達し、2011年のクリーン・エネルギー分野の対中貿易黒字の56％を占めた。

　2011年の米中間のクリーン・エネルギー製品及びサービスの貿易額は85億ドルを超えている。同レポートによると、中国はクリーン・エネルギー製品の大規模生産や組み立ての面では優位にあるものの、技術イノベーションや企業家精神の面では米国が産業をリードする地位にあり、クリーン・エネルギー産業のバリュー・チェーンのハイエンドを制している。そのため、貿易面でも米国が優位にあり、例えば、ソーラー分野では中国は米国に大量の太陽電池とモジュールを輸出しているが、米国は中国にポリシリコン、チップなど価値の高い部品やハイテク素材・設備等を輸出している。風力分野では、中国の輸出額が最も大きいのは風力タービンタワーや風車であるが、米国はグラスファイバー等の特殊材料、高感度電子設備や制御システム等の対中輸出で利益を上げている。

　ピュー慈善財団のレポートは、米国はクリーン・エネルギー産業をリードする経済的ポテンシャルを有していることを証明しているが、競争上の優位を維持するにはR&D投資を拡大し、内需を刺激し、海外での販売を奨励するなど政策措置を採らなければならないとしている。また、同レポートはクリーン・エネルギー産業にはグローバル化産業チェーンがすでに形成され、中国のメーカーに先進設備と部品を供給する米国がそこから著しい恩恵を受けていると指摘している。

　（新華網 3月7日）