本来化石エネルギーを主体としてきた中国のエネルギー構造に新たな変化が発生している。非化石エネルギー投資が大幅に上昇し、電源投資全体に占める非化石エネルギー投資の比率はすでに75％以上に達している。

　8月15日に甘粛省酒泉市で開かれた第5回中国国際新エネルギー博覧会において、中国電力企業聯合会の王志軒事務局長は、中国は近年、新エネルギーも含む非化石エネルギーの発展において巨大な成就を遂げたと表明した。

　2013年の電源投資全体に占める非化石エネルギーの比率は75.1％に上昇した。2005年に比べると45.9ポイントもの大幅な上昇になる。王志軒事務局長は、非化石エネルギー投資の大幅な増加の一方で、火力発電投資の比率が大幅に下がり、2013年の石炭火力発電投資の比率は19.6％に下がったと述べた。

　中国電力企業聯合会の発表した最新統計によると、中国の非化石エネルギー発電設備は2005年末の1.25億kWから2013年末には3.94億kWに増え、総発電設備容量に占める比率は2005年の24.2％から2013年には31.6％に上昇した。うち系統連系型風力発電は7,548万kW、6.1％を占め、ソーラー発電は1,479万kW、1.2％を占めた。

　中国は2005年に《再生可能エネルギー法》を公布し、2009年には世界に対し、2020年のエネルギー消費総量に占める非化石エネルギーの比率を15％前後に引き上げ、単位GDP当たりのCO2排出を2005年比で40〜50％引き下げることを公約した。

　王志軒事務局長は、《再生可能エネルギー法》の施行以来、中国の新エネルギー開発は瞠目すべき成果を上げたと指摘し、非化石エネルギー投資の大幅な増加は中国が国際公約の履行において重大な進展を遂げたことを示していると述べた。

　（新華網 8月20日）