「『一帯一路』は従来のビジョンから今や沿線地区のますます多くの国家が呼応するようになり、中国の太陽光発電産業はこの国家戦略から恩恵を受けて、アジア乃至は全世界にもっと多くのソーラー電力をもたらすことになる」と中国太陽光発電産業協会の高紀凡理事長がボアオフォーラムにおいて表明した。

　高紀凡氏によると、中国は世界の太陽光発電産業をリードしており、製品出荷量、ブランドの知名度、技術研究開発のいずれにおいても際立った優位を占めている。太陽光発電業界の努力により、太陽光発電所の設置コストは5年前のキロワット当たり約2万元から今では8,000〜1,000万元に下がっている。太陽光発電は最早先進国の贅沢品ではなく、発展途上国にとっても太陽光発電所投資のハードルはますます下がっている。

　「近年、東南アジア、インド、中東、中央アジア、アフリカ等の地域や諸国において太陽光発電設備の市場が爆発的に成長するとの見通しも出ている。『一帯一路』戦略によって必然的に中国の太陽光発電産業が関係地区や関係諸国の市場を開拓するよう促進される。中国の創造するクリーンなソーラー電力が現地の大衆に光明をもたらす」と高紀凡氏は言う。

　高紀凡氏は「先進諸国は在来の電力開発の十分な基礎の上に太陽光発電所を建設する形で再生可能エネルギー開発を進めているが、『一帯一路』の対象になる途上国はもともと電力インフラが十分整備されていない。先進諸国の轍を踏むことなく、太陽光発電所によって電力インフラを構築すべきだ」と呼びかけた。

　（新華網 3月30日）