北方の暖房期が終了し石炭消費は例年のオフシーズンに入った。加えて、産炭地は相次いで「供給確保と価格安定」を進め、神華、中煤、同煤など大手石炭企業は主動的に月間価格を引き下げ、石炭市場は安定に向かっている。

　3月29日の環渤海一般炭価格指数は605元/トンで、前週比1元/トン下がり、4週連続の上昇局面は終了した。その2日前の太原石炭取引価格指数は137.45ポイント、前期比0.1％上昇したが、上昇幅は縮小し、全体的に安定基調になっている。

　分析によると、主要産炭地区の石炭供給の増加、秦皇島港の在庫の持続的上昇、火力発電に対する水力発電の代替効果の顕現など、石炭価格の下振れ圧力が形成されている。一方、炭鉱安全検査の再強化、過剰生産能力解消対策の継続強化、大同−秦皇島鉄道の優遇運賃の撤廃などで、石炭価格の大幅下落の発生は回避される。

　特に当面の火力発電の赤字企業の増加で、産炭地は相次いで炭鉱の生産再開をペースアップし、先進生産能力の増産を徐々に進めており、「供給確保と価格安定」がコンセンサスになっている。今後は供給が相対的に充足し、石炭価格は合理的な範囲で推移すると予想される。

　（経済日報 4月10日）